建設業界とは?転職するメリットや職種など徹底解説!前編


一般的に、同じ仕事を長く続けられるかどうかは、やりがいとモチベーションの高さだといわれています。自分の努力、成果が目に見える形で残れば、やりがいを感じられることでしょう。その意味でいうと、建設業界は非常にやりがいのある仕事だといえます。

企業・職種により、業務内容は様々です。それぞれにメリット・デメリットもありますので、この記事では、建設業界の構造や特徴、また押さえておきたい注意点について前編・後編にわけて解説いたしますので、転職先を選ぶ際のご参考になれば幸いです。

建設業界とは?


一般住宅から公共施設に至るまで、あらゆる建築物の建設や土木工事を請け負うのが、建築業界のお仕事です。関わったものが形として残るため、やりがいを感じやすいのも特徴です。ここでは、建設業界全般の基礎知識を解説いたします。

建物を造る事業

建設業は、主に建物を造る事業を指しますが、日本では土木工事まで包括したものを建設業と呼びます。「建設」と非常に間違えやすい用語は「建築」です。「建築」とは、土木工事を含まない建物部分の施工のみを指すので、注意しましょう。

建設業界の将来性

日本の人口は減少傾向にあるため、住宅建設の減少は避けられませんが、その一方で、2021年に開催された東京オリンピック、また大型インフラプロジェクトなどにより、建設投資は好調に推移しています。

新型コロナウイルス感染症の影響は大きいものの、老朽化した社会インフラの整備、防災や減災対策、都市再開発など、建設業界の将来性は決して悲観するものではありません。

職人の高齢化により、若い技能労働者の確保が課題となっていますが、ロボットや人工知能、IoTなどを活用することによって働き方改革が進んでいます。ひと昔前よりも働きやすい環境になっていると言えるでしょう。

建設業界の多様な業種構造とは?


建設業界の大きな特徴は、多様な業種構造です。総合工事業や職別工事業、設備工事業など、いくつもの企業が関わり合うことによって、ひとつの建築物が完成します。

さまざまな専門業者との協力体制が必要不可欠なのです。ここでは、業種構造の基礎知識を解説します。

ピラミッド型下請け構造

建設業界の業種構造とは、一言でいうとピラミッド型下請け構造です。工事を受注したあと、計画から施工管理までを「総合工事業」が行います。工事の大部分を実際に行うのは、大工や内装などの専門業者である「職別工事業」です。電気や水道などは「設備工事業」が施工します。

幾層もの下請け構造によって、発注者の見えない部分で数多くの作業員が関わっていることが、建設業界の大きな特徴です。

ゼネコン(元請け)

「ゼネコン」という言葉を耳にしたことがありますか?「ゼネコン」とは、和製英語である「ゼネラルコントラクター」の略称であり、総合工事業に分類される建設業界における、リーダー的存在の企業を指します。

不動産会社から工事を受注し、営業・設計・施工の3職種をまとめ、大型プロジェクトを総合的に取り組むことが特徴です。「元請け」とも呼ばれます。

その中でも、売上高や技術力などが優れている企業をスーパーゼネコンと呼び、現在日本で認知されているスーパーゼネコンは主に5社です。プロジェクトの規模により、いくつかのゼネコンが共同企業体として連携するケースもあります。

サブゼネコン(下請け)

ゼネコンが受注した建設の施工業務を担うのは、専門技術を持つサブゼネコンと呼ばれる下請け業者です。業界構造では「職別工事業」「設備工事業」にあたります。

仕事内容には電気・空調・水道なども含まれ、事業規模は決まっておらず、様々です。

中小企業(下請け)

中小企業とは、資本金が3億円以下、または従業員が300人以下(小規模の場合は20人以下)のいずれかを満たしている会社、および個人です。通常は個人住宅のような、小規模な工事を施工します。

ゼネコンと比べ、より顧客に近いのが中小企業の特徴です。顧客のニーズに合わせた施工が可能になるほか、経験を積みやすいというメリットもあります。

マリコン(海洋土木)

建設業界の中でも、港湾や護岸、海底トンネルなど海洋土木工事に特化した建設会社のことを、マリコンと呼びます。和製英語の「マリンコントラクター」の略称です。

海洋土木を行うには、陸上土木とは異なり、さまざまな種類の大型専門船を使用するケースが多く、海洋に関係する専門的な知識も必要です。

建設業界へ転職するメリットとは?


建設業界では働き方改革が実施されていて、環境改善に向けて様々な取り組みがなされています。建設業界へ転職するメリットはそれだけではありません。ここでは、代表的な利点をいくつか紹介いたします。

年収は上位クラス

国税庁が一定期間ごとに公表している「民間給与実態統計調査結果」によると、建設業の平均年収は約500万円です。同じ調査結果によると、全業種平均年収は約440万円なので、建設業の年収は上位クラスであることが分かります。

人材不足が続く状況も影響し、若手でも高収入が得られるケースは少なくありません。年収を重視する方にとって、これは大きなメリットです。

安定している

国が発注する公共事業は、建設業界が行う大きな事業のひとつです。消費者のニーズに左右される業界とは異なり、国からの投資があるので、安定性があります。

その中でも、ゼネコンは大型プロジェクトを受注することもあり、長期的な安定を見込めることは大きなメリットのひとつです。

人に役立つ仕事ができる

建設業界の仕事内容は、努力が成果として表れることが多い分野です。造った建物は目視することができ、さらには地図にも載ります。

生活に欠かすことのできない道路を整備したり、多くの人に利用される建物を建設したりすることは、「人の役に立つ仕事をした」という、満足感にもつながりやすいといえます。

近年、頻繁に起きている各災害の復旧工事を担うのも建設業界です。被害に遭った方々の暮らしを支えることは、やりがいがあり、社会的意義も大きい仕事になるでしょう。

他業種でも役立つスキルが身につく

建設業界の仕事内容は、ひとつのスキルだけで成り立つわけではありません。設計図面を読み取る力はもちろん、構造力学や法律に関する知識なども蓄えられます。また、建造物によって、歴史やデザインを学ぶチャンスにもなるでしょう。

ゼネコンのみならず、中小企業においてもプロジェクト推進方法や経営マネジメントなど、幅広い分野において知識や経験が豊富になります。ほかの業種に転職する際も、役立つスキルが身につくことも大きなメリットです。

以上、前半では建設業界の基本的な知識からメリットまでをお伝えいたしました!後半では、建設業界のデメリットや転職する際の注意点、また建設業界の求人職種や向いている方のご紹介をしていきたいと思います!

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