保温・断熱工事に必要な資格は?


保温工事ってどんな仕事?保温工事に必要な資格はあるの?など、保温・断熱工事に関して、疑問をお持ち方もいるのではないでしょうか?保温工事とは、配管やポンプ・ダクトなどの設備を、保護材や板金で保護する仕事です。大型の工場から個人の住宅まで、さまざまな現場で活躍できます。今回は、保温・断熱工事の概要や必要な資格について解説していきたいと思いますので、気になる方はぜひ最後までチェックしてみてください!

保温工事とは

まず保温工事とは、配管やポンプ、ダクトなどの設備を「ロックウール」「グラスウール」といった保護材や板金で覆い隠して、熱の放散を防ぐためにおこなう工事です。配管を使って熱水やガス、蒸気などを運ぶ際には、一定の温度を保つ必要があります。温度を保ったままの運搬を実現することが保温工事の目的となります。また保温することにより、やけどを防止する効果や、熱エネルギーの発散を少なくすることによって、省エネやコストカットにもつながります。配管に結露がつくことによる壁材のシミを防止し、設備を長持ちさせる効果もあります。保温工事を手がける職人を「保温工」とも呼び、保温工事をおこなう場所としては、給排水衛生設備、ビルやアパート・マンションの冷暖房換気設備、工場の高温蒸気装置、空気を送るダクト、半導体工場のクリーンルームなどの設備や配管があります。たとえば、半導体工場などに設置されたクリーンルームには、正常な空気を送るための空調設備がありますが、クリーンルームの環境維持のためにも、保温工事が実施されます。

断熱工事とは

次に、断熱工事は保温工事と同様に断熱のためにおこなわれる工事です。保温工事は大規模な工場が対象ですが、断熱工事は主に住宅などの室内温熱環境が外部に影響されにくくなるように実施されます。補足すると、住宅などの室内温熱環境が外部の影響を受けにくくするための工事で、建物の外壁や天井、また床など、外部に面する部分に断熱材を入れたり、複層ガラスや二重サッシ、断熱ドアなどの断熱建材を使います。壁内での結露を防ぐために防湿層も施工し、断熱材は隙間なくスッポリと建物を包むことが原則です。建物と断熱材との間に隙間ができてしまうと、建物の断熱性能が著しく低下してしまい、室内の壁や壁の内側に結露が発生して、結果建物の寿命を縮めることになりかねないので、注意が必要です。

保温工におすすめの資格

保温工を目指すにあたって、必須となる資格は特にありません。保温事業をおこなう会社に入社した後、保温工の見習いとして先輩保温工から技術を教わって、技能を習得し、現場に配属されます。会社によっては資格取得支援制度が用意されていたりもするので、入社後に関連資格を目指すことも十分に可能です。
保温工のスキルアップにつながる資格として、おすすめの資格は「熱絶縁施工技能士」です。この資格を取得することによって、建設業許可における「熱絶縁工事」の専任技術者になる(2級では合格後1年以上の実務経験が必要)ことができます。1級~2級までの等級に分かれており、級により資格要件として求められる実務経験が異なります。2級では2年以上の実務経験、1級においては無資格では7年、2級取得後は2年などです。
大規模な保温工事現場において、熱絶縁施工技能士の常駐が義務付けられているケースがあり、職長として働くには、有資格者になることが求められます。将来的に保温工として出世を狙うのであれば、早めに取得しておくことをおすすめします。
合格率に関しては都道府県ごとに異なりますが、2級で約4~7割、1級で4~5割程度とされています。比較的合格率は高めにはなりますが「保温保冷工事作業」と「硬質ウレタンフォーム断熱工事作業」の受験科目に分かれていて、それぞれ専門性が高く実務経験も求められます。

まとめ

保温工事は、建物のうち「配管」「空調用のダクト」などを保護材で囲むことによって、熱の放散を防いでエネルギー効率を上昇させたり、やけどなどのケガを防止したりする重要な仕事です。高所での仕事があったり、体力が求められることもあるので、向き不向きもありますが、ガスや熱水・蒸気といった生活に欠かすことのできないインフラに関する仕事に就くことができます。国家資格の有資格者になれば、手に職をつけて将来的にも安定した仕事ができるでしょう。
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